『言論統制』（中公新書）、『八月十五日の神話』（ちくま新書）などの著作で知られる著者が1993年から2015年までに発表した論文を集めたもの。
著者が一貫して追求してきた「ファシスト的公共性」というものを、「ドイツ新聞学」、「宣伝」、「ラジオなどのメディア」、「思想」、「文化」といった側面から明らかにしようとしたものになります。
主に第二次世界大戦前後のドイツと日本の事例を扱っていますが、「ポスト真実」という言葉が流行する中で、この本の内容は現代ともシンクロしています。それは例えば、「ファシスト的公共性」について述べた序章の次の部分からも見えてくるでしょう。
19世紀の民主主義は、「財産と教養」を入場条件とした市民的公共圏の中で営まれると考えられていた。一方、20世紀は普通選挙権の平等に基礎を置く大衆民主主義の時代である。そこからファシズムが生まれた事実は強調されねばならない。理性的対話による合意という市民的公共性を建て前とする議会制民主主義のみが民主主義ではない。ヒトラー支持者には彼らなりの民主主義があったのである。ナチ党の街頭行進や集会、ラジオや国民投票は大衆に政治的公共圏への参加の感覚を与えた。この感覚こそがそのときどきの民主主義理解であった。何を決めたかよりも決定プロセスに参加したと感じる度合いがこの民主主義にとっては決定的に重要であった。〜ヒトラーは大衆に「黙れ」といったのではなく「叫べ」といったのである。民主的参加の活性化は集団アイデンティティに依拠しており、「民族共同体」とも親和的である。つまり民主主義は強制的同質化（Gleichschaltung)とも結託できたし、その結果として大衆社会の平準化が達成された。こうした政治参加の儀礼と空間を「ファシスト的公共性」と呼ぶことにしよう。民主主義の題目はファシズムの歯止めとならないばかりか非国民（外国人）に不寛容なファシスト的公共性にも適合する（5-6p）
目次は以下の通り。
序章 「ポスト真実」時代におけるメディア史の効用
1 ナチ宣伝からナチ広報へ
第1章 ファシスト的公共性
第2章 ドイツ新聞学
第3章 世論調査とPR
2 日本の総力戦体制
第4章 情報宣伝
第5章 メディア論
第6章 思想戦
第7章 文化力
第1章では、この本のタイトルにもなっている「ファシズム的公共性」について、ドイツの経験を中心に分析されています。
ハーバーマスは『公共性の構造転換』で、17世紀のロンドンのカフェに集まった人びとの間から公論が立ち上がってくるさまを描きましたが、ハーバーマスは、「17世紀末の啓蒙期に登場した市民的公共性が19世紀末に解体期に入るプロセスを詳述しても、第一次世界大戦からナチズム、スターリニズム、ニューディールの時代を完全に黙殺して、戦後西ドイツ福祉国家モデルの国民的公共性へと議論を進めて」（40-41p）います。
しかし、著者は「この議論の欠落部分、すなわち1910-40年代にこそ、現代における「公共性」の起源があるのではないか」（41p）というのです。
ナチズムは労働運動から街頭公共性のノウハウを剽窃するとともに、ラジオ放送という新しいメディアを利用しました。「「財産と教養」という壁で隔てられ併存していた市民的公共性と労働者的公共性は、ラジオがもたらす場所間の喪失によって一挙に流動化した」（49p）のです。
また、「ラジオ放送は事実性よりも信憑性を伝達するメディアであり、それは共感による合意を求めるファシスト的公共性にとって最適なメディア環境を整えた」（51p）のです（「玉音放送」はその内容が聞き取れなくても効果を発揮した）。
そして、ここで使われたナチズムの宣伝放送は、徹底的に大衆化されたもので、そこには同時期にアメリカで発展した広告と通じるものがありました。
そうして、こうした手段によって実現したのが、はじめに引用した文章で描かれているような「参加」を重視した民主主義なのです。
第2章は1930年代に生まれたドイツの「新聞学」について。
この章では、ナチ新聞学の旗手として活躍し、新聞学を公示学へと展開させていったハンス・アマンドゥス・ミュンスターの自責を追いながら、新聞学とナチズムの親和性、そしてその新聞学が、戦後にその前歴を隠しながらメディア学、コミュニケーション学として定着していくさまを描いています。
第3章では、ドイツのメディア学やコミュニケーション学における戦前と戦後の連続性がとり上げられています。
エリザベス・ノエル-ノイマンは戦後のドイツを代表するコミュニケーション学者で、メディアが特定の見解を優勢だと報じるとそれが少数派の人の沈黙を生むという「沈黙の螺旋」理論で有名です。
しかし、この本では奇妙なことにもっともそれが当てはまると考えられる第三帝国の時代がスルーされています。実は、第三帝国時代のノエル-ノイマンはナチ党の機関紙『帝国』の記者で、反ユダヤ的な記事も書いていた人物でした。この問題は1996年に告発されましたが、その後もしばらく、この問題をドイツの学会は黙殺しつづけました。
また、この章ではドイツの新聞学や公示学とアメリカのマス・コミュニケーション研究の近さも指摘されています。
マス・コミュニケーション研究の学祖として政治学者のハロルド・ラスウェル、社会統計学者のポール・ラザースフェルド、集団心理学者のクルト・レヴィン、実験心理学者のカール・ホヴランドがあげられるのが一般的ですが、彼らは対ナチ宣伝心理戦の研究に関わっていましたし、レヴィンとラザースフェルドはナチズムからの亡命ユダヤ人研究者でした（124ｰ125p）。
こうした中で、商業的ニーズから生まれた世論調査も戦争遂行の目的のために洗練されていきます。著者によれば、「原爆開発のマンハッタン計画と並んでマス・コミュニケーション研究は、戦時体制下のアメリカで軍・産・学の緊密な提携が成功した分野」（136p）だと言います。
「「民主主義的なマス・コミュニケーション研究」が「ナチズムのプロパガンダ研究」の鏡像」（142ｰ143p）とも言えるのです。
第4章からは舞台を日本に移し、メディアやメディア研究における戦前戦中と戦後の連続性が分析されています。
第4章では、まず「情報」という言葉がもともとは軍事用語であったことが指摘され、軍がいかに情報宣伝に取り組んだかが紹介されています。第一次世界大戦における総力戦は日本の軍部に影響を与え、軍は「情報」分野をリードする体制をつくり上げていきます。そして、新聞なども内閣情報部などの主導のもとで再編されていき、その体制が戦後も続いていくことになります。ドイツでは非ナチ化のために既存紙の継続・復刊は一切認められませんでしたが、日本の新聞は「八月十五日」も含め、一日も途切れることなく発行を続けたのです（165p）。
この戦前・戦後の連続性は、「人」の面からも指摘できます。情報局のもとで思想戦に従事したデザイナーたちが戦後広告業界に入っていったことは難波功士が指摘していますが、この本では小山栄三や米山桂三といった戦後の世論調査研究、輿論研究を代表している人物が、ナチズムの新聞学などに大きな影響を受けていたことを指摘しています。
第5章では主にラジオというメディアが分析されています。日本では1925年にラジオ放送が開始されましたが、ラジオというメディアには非常に大きな期待がかけられていました。
例えば、のちに京都帝国大学の総長に就任する新城新蔵は、1925年にラジオが発展すればやがて新聞を印刷する必要もなくなり、文字文明も終わっていくかもしれないという展望を述べています（192-193p）。
また、北畠利男も1925年に雑誌『キング』で、「東京帝大の講堂に於て、伯林大学でアインシュタイン教授の講義してゐるのをそのまゝ聴くことも出来る。各学校には教師や博士をそれぞれに傭はなくともよくなる。例へば東京帝大に各博士連は集つて、一定の時間に講義すれば、全国の各大学ではそのまゝ聴講が出来る訳だ。いや何も学校まで行かなくともいゝ。自宅に居つて自由に勉強が出来る、そして学問をする費用が大変安くなる。」（196-197p）と書いています。今から90年以上前にも、今のeラーニングの夢と同じようなことが語られていたんですね。
この北畠の論考が載った『キング』は「一家に一冊」をめざし、ラジオ受信機の代替となるメディアとして創刊された雑誌でした。
大衆向け雑誌として知られている『キング』ですが、1932年には「天下の公器」であることを宣言しており（200p）、ラジオの普及が遅かった地方では、まさに国民大衆的な公共性を担いました。
ラジオは新聞や教育だけでなく、政治も変革すると考えられました。室伏高信は1925年の「ラジオ文明の原理」の中で、「ラヂオはたゝ゛一つなる頭脳である。新聞紙が幾つかの頭脳であるのに対してまた、たゝ゛一つなる頭脳である。（中略）凡ての新聞紙が地方新聞であるのに対し、ラヂオは常に世界的ラヂオである。」、「Eliteの時代がきたのである。少数の撰まれたるものが笛吹き、民衆の駄馬が踊るのである。シヤラタン〔大ぼら吹き〕が世界に叫んで「人民主権」が自在に舞台に踊るのである。こゝには最早代議士の時代も過去である」（205p）などと述べています。
室伏によればラジオによって到来するのは社会的な独裁や全体主義であり、「凡ての個人的なものが滅びて集団的なるものが凱歌をあげる」（206p）と考えました。
ラジオは今までの市民的公共性を大きく塗り替えるものだと当初から考えられていたのです。
第6章では「思想戦」をとり上げています。首相官邸で1938年、39年、40年と3年連続で開催された「思想戦講習会」の内容を分析することにより、当時の完了や軍人の考えなどを探っています。
この講習会で披露された軍人、内務官僚、メディア関係者、日本主義者などの「思想戦」について紹介することで、戦後との連続性などを考察しています。
第7章は次のように始まっています。
日本文化の発信力を高める政策は今日さかんに論じられている。日本が明治に開国して以来、何度目かのブームといってよいだろう。重要なことは、対外文化政策が日本社会で強調される時期には一つの特徴があるということである。それは、日本人のアイデンティティいおける危機、ないしは国力衰退への不安が高まった時期だということだ。それゆえ、対外文化政策はありのままの自己表出という以上に、過大な効果を狙った自己演出として企図されがちだった。（257p）
2002年に文化庁の長官に就任した河合隼雄は「文化力」という言葉を打ち出しましたが、実はこの言葉は1940年代に唱えられた戦時スローガンの一つでもあります（262ｰ263p）。
この「文化」という言葉は大正期になってさかんに使われるようになった言葉です。明治期は「文明」という言葉が使われることが多かったのですが、ドイツ語のKulturの訳語として、また、「武威」の対義語的な存在として「文化」という言葉がさかんに用いられるようになっていくのです。
「文化政策」や「文化事業」という言葉も第一次世界大戦後から使われるようになった言葉です。第一次世界大戦では宣伝戦が重視され、その中で「文化」という言葉がクローズアップされるようにもなってくるのです。
この章では、外務省で文化政策を担った三枝茂智に注目し、彼の言動などを分析しています。ここで印象的なのは太平洋戦争時において「東亜共栄圏」などのスローガンの提唱を打ち出そうとする三枝に対して、松下正寿が「アメリカの場合は100奪へば70返す。（中略）日本の場合はさうではない。日本は取るのみで与へるものはなく、日本のみが唯一の市場にもなってゐない。「共貧圏」になることは日本人自身がよく覚悟してかからねばいけないことだ。」と言っている部分が印象的です。
また、戦前の日本が観光に力を入れて、ある程度それに成功していたという指摘も興味深いです。「ジャパン・ツーリスト・ビューローを利用した来日外国人の鉄道利用者数は1931年の5万人から1937年の15.4万人へと三倍増まで拡大し、1936年に訪日外国人観光客の消費総額、1億768万円は外貨獲得額の第四位まで上昇していた」（304p）のです。
そして、戦後になると「文化国家」の建設が叫ばれるようになるわけで、断絶が強調される戦前と戦後ですが、実はさまざまなものが連続しており、そして回帰しています。
この第7章に限らず、こうした戦前／戦後の連続と回帰をさまざまな分野において指摘しているのが本書の特徴です。1993年から2015年に書かれた論文を元にしたもので、古い論文からはかなりの時間が経っているのですが、その内容は非常にアクチュアルです。
もちろん、「今の日本は戦前にそっくりだ！」という単純な言い草に賛成するわけではありませんが、20世紀前半に表出してきた問題が未だに解決されずに形を変えて回帰してくることをこの本は教えてくれます。
例えば、インターネットの発展とともに「代議制の死」が語られるようになりましたが、「代議制の死」はラジオの発展期においても語られているわけですし、「クールジャパン」も「観光立国」も21世紀の新しいコンセプトというわけではないのです。
